一般社団法人日本ドローン操縦士協会では、「ドローン操縦士検定養成課程」を、今後、劇的な普及が見込まれるドローンに関して、受講者ができる限り自分自身で身につけることを目的として行っている。
「他人まかせ」では、今後も進化し続けるドローンを十分に活用できないと考えているからだ。
例えば、200g以上の重量のドローンを人口密集地域等で飛ばす際には、国土交通省・東京航空局(または、大阪航空局)等に申請する必要がある。
初回のみならず、3か月に1回の割合での飛行報告や更新など定期的に申請する必要もある。郵送や専門家への委託で行えば、数日かかるが、ネット上であれば数分で済む。国土交通省側にしても、書類で郵送や持参されると、時間と人手もかかり、コストもかかる。
この先、ずっと、ドローンを操縦していこうと考えている人にとって、どういった方法で申請すべきかは明らかだ。